デリヘルのメリットを活かし、売上を上げる方法とは?

フーコム営業マンの業界日誌

デリヘルに限らず全ての会社の経営者や経営幹部の皆さんは、売り上げを上げるために何が有効かを常に考えていることだと思います。デリヘルは営業拠点・キャストの待機所となる物件の賃貸契約を結び、管轄の警察署へ営業届出書を申請さえすれば営業を始めることが出来るため風俗営業の中でもスタンダードな営業形態と言えるでしょう。そのため営業店舗数も飽和状態となり、なかなか売り上げが上がらなくなっているのも事実です。今回は、デリヘル経営上のメリットを最大限に活かし、売上を上げる方法をご紹介します。

風俗におけるデリヘルとその他業態との大きな違いとは

風俗営業法、いわゆる風営法が改正され、店舗型(箱ヘル)や受付型(ホテヘル)の新規出店は、基本的に不可能となりました。それにより爆発的に店舗数が増えたのがデリヘルです。こちらは新機出店の規制がなく、何店舗でも出店ができます。また、物理的な店舗(受付所やプレイルーム)を持たない無店舗型経営の為、賃貸アパートのワンルームを営業拠点として開業する事も可能です。つまり、少ない初期費用で出店ができるのが強みといえるでしょう。さらに、1店舗の届出確認書の中に複数屋号をまとめて記載して届け出ることが可能です。つまり

人妻店

お姉さん系

ギャル店

等々、異なったコンセプトの屋号を1拠点事務所で経営することができるのです。また、無店舗型のため、拠点事務所は1か所でも、複数エリアに出店しているように装おうこともできます。デリヘル経営最大のメリットは、ワンルームのアパートで複数コンセプト、複数エリアのお店を経営することができることと言えるでしょう

複数店舗を運営するメリット

デリヘルの営業店舗数が飽和状態にある中で、単独エリアのみをカバーした単独コンセプトのお店を黒字化するのは非常に難しいものです。そんな中でも他店舗との差別化を図り、ある程度の成功を収めたとしても、1店舗で上げることが出来る売上高には、限界があります。多くのデリヘル経営者は、1店舗の経営が軌道に乗った時点で次の店舗の立ち上げを行います。拠点事務所を構える所轄の警察署に出向き、届出確認書の店名追加の申請を行えば、すぐに新たな店名が追加された届出確認書を発行してもらえます。そして、異なったコンセプトもしくは異なったエリアの出店を共通の拠点事務所で行うのです。追加の維持費用や人件費も必要なく、最低限の資金で新たなお店を出店できるのです。また出店したお店がうまくマッチせず手応えがなければ、すぐに次のお店に切り替えることもできます。経営手腕やキャストのレベルが高いにも関わらず、どうしても黒字化できないことも多々あります。そんな場合でも、少ないリスクでお店をクローズできるのもデリヘルのメリットと言えるでしょう。

まとめ

デリヘルには、デリヘルなりのメリットがあります。その強みをよく理解し、経営していきましょう。少ないコストで次々新店をオープンさせていければ、意外なコンセプトが当たったり、実験的に新規出店したエリアのお店の売り上げが急激に伸びたりと様々な発見もあります。あまり1店舗にこだわり過ぎず、柔軟性をもって経営していくべきでしょう